築浅物件に比べると築古物件は家賃が安く、金銭面では生活しやすいと思われがちですが、一方で耐用年数を把握しておかないと生活が不便になってしまうことがあります。
この記事では賃貸物件の築年数の目安や、建築構造別の耐用年数を解説します。
築浅、築古それぞれのメリットを知り、お部屋探しの参考にしてください。
賃貸物件における築古物件と呼ばれる築年数の目安とは？
築古物件と呼ばれる築年数の定義は明確ではありませんが、不動産業界では一般的に建設年から20年～30年以上が経った物件を指します。
このような賃貸物件に住むメリットは、家賃相場が安くなりやすいことです。
また家賃が安い分、初期費用も抑えられ、コストパフォーマンスの良い物件といえるでしょう。
さらにリノベーションがされている賃貸物件では、老朽化を感じさせないほどきれいな物件もあります。
とくに水回りは老朽化を感じやすい部分であるため、この部分のリフォームがされているかを、判断のポイントとすることをおすすめします。
賃貸物件における築浅物件と呼ばれる築年数の目安とは？
何年までが新しいと感じるかは人それぞれであるため、築古物件と同様に築浅物件も明確な定義はありません。
不動産会社が基準としている年数には、1年、3年、5年というものがあり、なかには10年までを築浅とする場合もあります。
このような築年数の浅い賃貸物件に住むメリットは、室内も外観もきれいで気持よく暮らせることでしょう。
またモニター付きインターホン、遠隔操作の鍵、浴室乾燥機などの最新の設備が標準装備として備わっている可能性が高いです。
さらに、新築と比べると多少家賃が安くなっている傾向にあります。
賃貸物件における築年数と建築構造における耐用年数の違い
賃貸物件では建築構造の違いによって耐用年数が異なり、また国税庁が定めた法定耐用年数が存在します。
建築構造による法定耐用年数は以下のとおりです。
●木造22年
●鉄骨造（骨格財厚み3mm以下）19年
●鉄骨造（骨格財厚み4mm以上）34年
●鉄筋コンクリート造47年
このように構造の違いにより、耐用年数が大きく異なることがわかります。
耐用年数を越えている賃貸物件においては、修繕工事がされているか確認しておく必要があります。
また築年数ばかりに気を取られず、建物の構造と合わせて判断しましょう。
まとめ
築20年～30年以上の物件は築古と呼ばれ、家賃相場が安くなりやすいです。
また築年数以外に、建築構造の違いにも着目することが大切です。
お部屋探しをしている方は、築年数によるメリットを参考に自分の生活に合った賃貸物件を見つけてください。
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